こんにちは、としです。
- 仕事をすぐにやめたい
- 明日からでもやめたい
- できるだけ早く辞めたい
と思ってる方はとてもたくさんいます。
でも、すぐはだめです。やめたいと思ってもすぐには辞められないのが会社です。
「明日からもう行かない！」と思って実際に会社に行かなくなったら、クビになります。クビになると後が大変なので、ちょっと我慢しましょう。
では、「すぐにやめたい」と思ってから、どのくらいでやめられるのでしょうか？
法律では、「辞めます」と２週間前に言えば辞めれることになっています。やめる理由も言わなくてもいいですし、会社の就業規則も関係ないです。
そうは言ってもしがらみもあるし、慣習や周囲の目もありますので、そんなに簡単なことではないです。そこで「すぐにやめたい」と思ってから、なるべく早くやめる方法を紹介します。
最後まで読んでもらえれば、最速で今の会社を辞めることができます。
ただ、会社を辞めたいけれどなかなか辞められないという方は、株式会社EXITが運営する退職代行サービスをご検討ください。詳しくは下記からご確認いただけます。
仕事はすぐにやめられるのか？正社員なら２週間で。
仕事をすぐにでもやめたいと思っても正社員なら、「明日、すぐにやめよう・・・」というわけにはいきません。雇用契約を結んでるからです。
一番最速でやめられるのは、２週間後です。
民法第627条にしっかりと記載されています。
第 ６２７条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は解約の申入れの日から２週間を経過することによって終了する。
２ 期間によって報酬を定めた場合には、解約の申入れは、次期以後についてすることができる。ただし、その解約の申入れは、当期の前半にしなければならない。
３ ６箇月以上の期間によって報酬を定めた場合には、前項の解約の申入れは、３箇月前にしなければならない。（引用：厚生労働省）
あなたが普通に働いてる場合は、第1項に当たりますので、退職の申し入れから2週間が過ぎると雇用契約が終了します。
なので、あなたが正社員なら、明日の朝に出社したときに上司に向かって、
「２週間後の今日、会社を辞めます」
と伝えると、本当に２週間後の今日、会社を辞めることができます。これは、法律的に認められてる権利です。
とはいえ、実際の会社ではそう簡単にはいきません。あなたが「会社を辞めたい」と告げると、
- 就業規則
- ほかの人に迷惑が
- 引継ぎが
- そもそもやめる理由は
- 望むようにするから
などと言って、退社しないように話してくるはずです。その対応は後述していきます。
ここでは、正社員なら法律的に「２週間で辞めれる」と覚えておいてください。
年棒制とか期間労働者の場合
正社員でも年棒制とか期間労働者の場合は、民法第627条第3項にあるように、3か月前までに申し入れをしないといけません。
仕事をする期間や日数が、契約で決められてるからです。
サラリーマンの年棒制とは、プロ野球などのアスリートの契約と違って、毎年ごとに賃金を見直すという形が多いです。
１年間で480万円という契約をして、12等分して毎月もらうとか、17等分して給料とボーナスとしてもらうといった形です。
一括でもらってるのでしたら返金をしないといけないのですが、そういった等分して毎月もらう場合は、2週間は無理ですが就業規則にしたがって辞めることができます。
というのも、年棒制の本当の意味は、会社から期待されて入社しているということです。すごく働いているから1年間の給料を保証しようと会社側は思ってるんです。
なので、退社する事情をそれなりに会社に説明して辞めることは、マナーだと思われます。
パートやアルバイトの場合
パートやアルバイトの場合は、民法第627条は適用されず、民法第628条が適用されます。
第 ６２８条 当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。（引用：厚生労働省）
簡単に言うと、やむを得ない理由がある場合はすぐにでもやめることができるということです。
さらに、労働基準法第137条では、
労働基準法 第１３７条
期間の定めのある労働契約(一定の事業の完了に必要な期間を定めるものを除き、その期間が１年を超えるものに限る。)を締結した労働者(第１４条第１項各号に規定する労働者を除く。)は、労働基準法の一部を改正する法律附則第３条に規定する措置が講じられるまでの間、民法第６２８条の規定にかかわらず、当該労働契約の期間の初日から１年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。（引用：wikibooks）
と書かれていて、やむを得ない理由がなくても、働き始めてから1年を経過した日以降はいつでも退職できると書かれています。
つまり、1年以上働いたパートやアルバイトの場合、
「今日でバイト辞めまーす」
といきなり言ってもすぐにやめられるということです。
上司が引き留めてきたときの対応について
正社員のあなたが「会社を辞めたい」と上司に言ったときに、
- 就業規則
- ほかの人に迷惑が
- 引継ぎが
- そもそもやめる理由は
- 望むようにするから
などと言って、退社しないように圧力をかけてきたらどうしましょうか。一つずつ解説します。
「就業規則に書いてあるだろ、よく読め」と言われたら
まずは就業規則について説明します。
退社の意向を伝えると、
「うちの会社の就業規則には、3か月前に申し出ることって書かれてあるじゃん。2週間後なんて認められないね」
と、ほとんどの上司は言うはずです。実際にそう言われて困ってる・・とよく相談されます。
就業規則は労働基準法第89条で、
作成及び届出の義務
第89条 常時10人以上の労働者を使用する使用者は、次に掲げる事項について就業規則を作成し、行政官庁に届け出なければならない。次に掲げる事項を変更した場合においても、同様とする。以下略（引用：文部科学省）
と定めてられていて、就業規則を作らないと同法第120条の規定により、三十万円以下の罰金に処されます。
なので、どんな会社でも就業規則があって、そこには退職に関することもおそらく書かれているはずです。
多くの会社では、「2ヶ月前に申し出ること」とか「3か月前に申し出ること」とかかれているはずです。
その意図は、いきなりやめられて仕事に穴をあけられても困るとか、やめた後の人員の補充のために・・・というのが多いです。
この就業規則には退職だけでなく、賃金や労働時間、解雇事由などもしっかり書かれていて、効力はかなり強いものになっています。たとえば犯罪を犯した人をすぐに解雇できるとかです。
では、この就業規則と法令はどちらが強いのでしょうか。
就業規則には「2ヶ月前」と書かれているし、法律では2週間前って決まってるんだけど、どっちに従えばいいの？ってことです。
実はこれも法律にしっかりと書かれています。労働基準法第92条です。
法令及び労働協約との関係
第92条 就業規則は、法令又は当該事業場について適用される労働協約に反してはならない。 行政官庁は、法令又は労働協約に牴触する就業規則の変更を命ずることができる。（引用：文部科学省）
大切なところは、1行目です。
「就業規則は法令に反してはならない」
ということです。
つまり、就業規則の「2ヶ月前」というのは、法令の「2週間前」に反してるので、効力はないということです。
なので就業規則に何と書かれていても、たとえそれを盾に残留を依頼されても、断ることができます。
「ほかの人に迷惑がかかるだろ、もっと考えろ」と言われたら
就業規則の次によく言われることは、
「今君がやめたらほかの人に迷惑がかかるでしょ。2ヶ月くらい働いてくれないかな」
という感じで、「あなたがわるいんでしょ」と暗にほのめかしながら、あなたに責任を押し付けてくる場合です。
そういわれると誰しも「申し訳ない」「すまない」と思ってしまいがちですが、あなたがそう思う必要はまったくないです。
理由は、
- 法律で決まってる2週間の意味
- 上司に雇われてるわけではない
- 人の採用は別な人の仕事
- 辞めたい気持ちで働くほうが迷惑
- いつ辞めても迷惑なのは当たり前
などです。
法律で決まってる2週間は、次の人を雇えるだけの日数という意味です。2週間もあれば新しい人を雇えるし、引継ぎも普通にできるからその期限を決めてるんです。
それを引き延ばそうとしてくるのは、法律違反です。
その上司に雇われてるわけじゃないし、会社内の人事は人事課の仕事です。その上司の部下管理能力が低かっただけです。
そもそも、いつ、だれが辞めても周りの人には影響が出ます。それは2週間後だろうが2か月後だろうが同じです。辞めたいと思いながら働くのは、長くなれば長くなるほど周りに迷惑をかけますし、空気も悪くなります。
ただし、退職時の引継ぎについて決められてる法律はないですが、引継ぎは業務の一環なので、引継ぎをしないと訴えられる可能性はあります。
引継ぎをしっかりすることは伝えることがとても大切です。
なので、
「今君がやめたらほかの人に迷惑がかかるでしょ。2ヶ月くらい働いてくれないかな」
と上司に言われたら、
「引継ぎはしっかりしますので、なるべく早く新しい人を入れてください」
と答えれば大丈夫です。
「引継ぎが2週間でできるのか」と言われたら
「引継ぎが2週間では無理だろう」と言われることも多いです。
あなたの仕事の状態や内容にもよりますが、普通の仕事の引継ぎなら、2週間から1か月ほどでできるといわれています。
会社によっては引継ぎの手順やフォーマットがある場合もありますので、就業規則や人事担当、上司に確認しましょう。
一般的な引継ぎでやることは、
- 引継ぎが必要な仕事のリストアップ
- 仕事のやり方や手順
- 引継ぎのスケジュール化
などです。
「すぐに辞めたい」と思ったら、今からこの流れに沿って開始しましょう。
まずは引継ぎが必要な仕事のリストアップです。あなたがやってる仕事で、あなたしかわからない仕事やあなたしかやってない仕事を洗い出して、リストアップします。
ほかのだれかができる仕事もリストアップして、誰ができるのかを書いておけば、なお良いです。
リストアップした仕事は、ひとつずつやり方や工数、手順、目的などをまとめましょう。
営業なら任せられてる地区や会社名、その会社の担当者名、取引内容などです。製造なら機械の扱い方や道具や部品・原料などの具体的な扱い方などです。
最後は後任へ仕事を引き継ぐスケジュールを立てます。
この引継ぎにかかる日数も、たった今から考え始めれば、明日の朝に上司に言うことができるはずです。
「引継ぎには1週間あれば大丈夫ですので、後任を決めてください」
といえば、「わかった」としか言えなくなります。
「そもそもやめる理由はなんだ？」と言われたら
あなたが「会社を辞めたいです」というと、ほとんどの上司は、
「なぜ辞めるんだ？」
と必ず聞きます。あなたが言い出すまで、あなたが辞めるとはまったく思ってないからです。「えっ、なんで？」と思うのは人としてあたりまえです。
また辞める側も、やめる理由をどうすればいいのか、なんて言えばいいのか悩むのは当たり前です。
ツイッターなどのSNSで「退職 理由」で検索してみると、
学校や会社をやめる理由に一番多い理由は「人間関係が嫌になった」らしいよ。人と関わるの疲れてるんだね。
とか
「思ってたのと違う」新卒が会社をやめる理由のほとんどがこれ。間違いなくこれ。会社というものに所属したことがない以上社会人の転職より起こりやすい。だとしたらいいとこも悪いとこも、離職の原因になりそうなところがあるならなおさらのこと、全部さらけ出して伝えてあげないともはやそれは詐欺。
あとは
同期が会社をやめる。理由は「ワクワクしないから」
など、いろいろな本音がアップされていますが、実際に会社に辞める理由を説明するときには、
- 新しい仕事にチャレンジしたい
- 自分のライフスタイルに合った職場で働きたい
- 夢に向かって頑張りたい
- 自分の力を試したい
といった感じで、建前で説明することが多いです。
転職業界最大手のリクナビでも、本音の退職理由をアンケート調査していました。
（引用：リクナビ）
リクナビさんの調べた結果をわかりやすく書き換えると、
- 上司が気に入らない
- 労働環境が嫌だった
- 人間関係がダメ
- 給料が低い
- 仕事がつまらない
- 社長がダメ
- 社風がダメ
- 経営方針
- キャリアアップ
- 評価されない
ということになります。
ほとんどの理由が人間関係ですが、本当のことを言えないので、きれいな言葉に言い換えて上司に説明してるわけです。
では、あなたが会社を辞めたいと明日の朝、上司に言うときにはなんて言えばいいのでしょうか？
そもそも、会社を辞めるときに退社理由を言わないといけないのでしょうか？
実は、法律的には何も言わなくてもやめて良いことになっています。上述の民法627条にも、理由のことは一切書かれていません。
多くの弁護士サイトでも、「退職理由は『一身上の都合』で十分」と書かれています。
よく見る退職願にも、基本は「一身上の都合により」と書くようになっています。詳しい説明が書かかれてる退職願なんてありません。
基本的には、「一身上の都合」でやめることができます。
多くの転職サイトでも、
退職理由を言わないのは法律的には問題なく、そもそも退職理由を言う義務は存在しません。そのため、「一身上の都合」と伝えて退職して問題ないでしょう。また法律でも、仕事を辞める権利は保障されているのがポイントです。労働者の自由を守るために、退職理由を言わなくても良いのです。退職理由では、本音をそのまま正直に伝える必要もありません。無駄なトラブルを避けるためにも、本音を全て伝えないのも一つの方法です。（引用：JobQ Town）
退職にあたり、上司や同僚に転職先を報告するのは義務ではない
まず大前提として、勤め先に対して転職先の企業名を報告することは義務ではないため、上司に対しても同僚に対しても言いたくない場合には無理して伝える必要はありません。親しい関係の人や、退職後にもお付き合いをしていきたい人にだけ伝えるのも良いでしょう。（引用：リクナビ）
といった感じで、「言わなくてもいい」と書かれています。
「理由は言わなくてもいいと思いますが」と言っても、しつこく「何で？」と言ってきたら、
- 社長に言います
- そういうところです
- この会社には合わないです
などと言えばいいです。
ぶっちゃけると、本音を言ってもいいんじゃないでしょうか。どうせ辞める会社で人生で二度と会わない上司です。
思ってることを全部ぶっちゃけて「だから辞めたいんです」といえば、ぐうの音も出ないはずです。
本当のことを話すか、それとも「一身上の都合です」で押し通すのかは、あなた次第です。変なウソだけはつかないようにしましょう。
「君の望むようにするから」と言われたら
あなたが会社を辞めたい理由を聞いた後に、
「だったら、君が安心して楽しく働けるように、君の望むようにするから」
と言われることも多いです。
でも多くの場合、その上司はなにもしません。
この場合、二つの方法があります。
- 辞めなくても良い条件
- 無理な条件
のどちらかの条件を出すことです。
一つ目の「辞めなくても良い条件」とは、あなたが「会社を辞めなくてもいいな～」って思うような好条件を出すことです。
出世だったり給料アップ、部署替えなど、それさえしてくれれば、このまま残ってもいいと思ったら、その条件を出すことです。
さらにその条件を必ずやるという誓約書を作ってもらうことです。それには社長などのサイン、押印ももらいましょう。
もう一つの「無理な条件」とは、やるのが難しい条件です。たとえば、あなたが嫌だと思ってる人を全員辞めさせるとか、あなたを副社長にするとかです。
あなたにスキルや才能があって、社長に見込まれてるのでしたら、副社長の条件を認められるかもしれませんが、そうなったらそうなったで逆に面白くなるはずです。
「君の望むようにするから」と言われたら、退社を撤回できるような条件を提示して、誓約書をとることです。
それでもなかなか辞められないという方は、株式会社EXITが運営する退職代行サービスをご検討ください。⇒ 退職代行サービスEXIT
仕事をすぐにやめたいと思った時の伝え方。理由も適当で大丈夫！
いろいろと説明してきましたが、長い間務めてきた会社に対して、
「2週間後にやめます」
とだけ言って、実際に辞められるのでしょうか？
法律的にはそれでもいいのですが、人間対人間なのでカドが立ったり、お互いに気持ち悪い思いをするのはずです。
おたがいけんか腰になって、ほんとうに取っ組み合いになる可能性もあります。
それではこれからのあなたの人生に汚点がついてしまいます。それを回避にするには、会社に譲歩してもらう代わりに、あなたも譲歩することです。
そのほうがに、これからの人生に絶対にお得になります。
厚生労働省でも、「仕事を辞めるには」という文章の中で社会的なルールに沿って辞めていくことを進めています。
労働者からの申し出によって労働契約を終了することを退職といいます。
会社を退職することは労働者の自由ですが、予告もせず、いきなり会社に行かなくなる
というようなことはルール違反です。退職の意思を上司に伝え、書面で届け出る、仕事の
引き継ぎをするなど社会的ルールを守って辞めることが大切です。一般的に就業規則（→
P.14 参照）などに「退職する場合は退職予定日の１ヶ月前までに申し出ること」というように定めている会社も多いので、退職手続きがどうなっているか調べることも必要です。（引用：厚生労働省）
といった感じで、
- 上司に伝える
- 書面で届け出る
- 引継ぎをする
などの社会的なルールを守って会社をやめましょうということを伝えています。
なので、仕事をすぐにやめたいと思ったときには、
- 就業規則を確認
- 最短でやめられる日にちを確認
- それで良ければすぐに上司に言う
という流れです。
「法律で決まってるから絶対に2週間で辞めさせてください」
と上司をにらみつけながら、話すのではなくて、
「就業規則では退職の申し出から2か月後に辞められるというのがありますが、本当は法律で決まってる2週間後にはやめたいです。できるだけ早く辞めたいので、よろしくお願いします」
と、柔らかく言いながら交渉することです。
そのときにとても大切なのが、退職届を出すことです。
退職届は退職願と違って変更ができません。退職届に書かれた日が、法的な退職日になります。
なので、はじめは2週間後の日付が書かれた退職届と、日付だけが書かれていない退職届を持っていきましょう。
2週間後の日付が書かれた退職届を見せながら、上述のように柔らかく「この日付で退職したいのですが？」と言いながら、退職日を決めることです。
おそらく「この場では決められない」とか「上司に相談してみないと」と逃げるはずです。しっかりと期限を切って「いつまでに」という答えをもらうことです。
そして、退職日が決まったら、もう一枚の日付が書かれていない退職届に、その場で退職日を書いて提出することです。
こうすることで、最短であなたは会社を辞めることができます。
ただ、家族とか病気などのやむを得ない理由がある場合には、それに縛られることはありません。
「やむを得ない状況のために退職します」と言うことで、2週間後にはやめることができます。おそらく上司や社長も認めてくれるはずです。
就業規則の日付に我慢できるのであれば、なるべく就業規則に沿った形でやめておくほうが無難です。
もうやめるのでいろいろ言われても関係ないのですが、あなたのメンタルが心配です。
能力がない上司に限っていろいろと言ってきますし、個人攻撃をしてきます。そんな人と言い争ったりかかわっても時間やエネルギーの無駄です。できるだけ波風立たずにやめましょう。
辞める理由も「この会社と合わないので」と言っておけば大丈夫です。
すぐにやめたいと思ったら、これからすぐに引き継ぎの計画を立てて、就業規則を確認しましょう。
そして明日の朝に上司に「辞めたい」と言うことです。
決して会社や同僚、上司に対して罪悪感を持たないことです。今の会社にずっといれば、あなたはもちろん、まわりの人も不幸になってくはずです。
大切なのはあなたのメンタルとそのあとの人生です。嫌なことからはなるべく早く離れることです。
「すぐに会社を辞めたい」と思ったら、以上のことを参考にして辞める方向で考えてみてください。
会社を辞めたいけれどなかなか辞められないという方は、株式会社EXITが運営する退職代行サービスをご検討ください。詳しくは下記からご確認いただけます。
参考: 退職代行サービスEXIT
＼お気軽にコメントをどうぞ／